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【ざっくり考察】もしも高校生のヘアカラー禁止校則を解禁したら年間の経済効果〇〇億円!?



みなさんが通っていた高校では、”髪型の校則”ってありましたか?

 

カラーやパーマを禁止している学校が多いイメージの中、学校によっては「サイドを短くする」「耳より上でくくらない」など細かすぎるくらい校則で禁止しているところもあるようですね。

高校の違い(公立、私立、国立、全日制高校、定時制高校、通信制高校、新学校、専門学校など)によって校則の厳しさや細かさなどの違いもあるかもしれません。

もちろん、ヘアスタイルに関する校則が全くないところもあるようですが、80%以上の高校(全日制)が、なにかしら規定を設けているとのデータもあります。

 

そこで、こんな疑問が湧いてきました。

 

もしもすべての高校のヘアカラー禁止校則がなくなったら、美容室への経済効果はどのくらいになるんだろう?

 

現在、髪を染めたくても校則で禁止されているため染めたくても、染められないといった高校生もいるかと思います。
もし髪の校則がなくなった場合、普段はカットだけだったところ、カラーをしにくる人も出てくると思います。
高校生がカラー解禁すると美容室ではどんな変化が起きてくるでしょうか?

 

そこで今回は、「もしも高校生のヘアカラー禁止校則を解禁したら年間の経済効果〇〇億円!?」と題して、ざっくりと考察をしていきたいと思います。

 

 

この記事の読み方

当記事は、もしも高校生のヘアカラー・染髪に関する規定がなくなった時に、美容室においてどのような影響が生じるのか、ヘアログの独断と偏見でざっくりとした考察を述べたものとなります。髪の校則に関して意義を問う主旨ではなく、データの信頼性を保証するものでもございませんので、どうか軽い気持ちでご覧いただけますと幸いです♪

はじめに

まず、算出するデータを先に明示しておくと、

 

「全国のすべての高校でヘアカラーが認可された場合の美容室の年間売り上げ」

 

となります。

美容室の年間売り上げの計算式は以下の通りです。

 

「(美容室でヘアカラーをする高校生の数)×(カラー単価)×(年間利用回数)= 年間売り上げ」

 

考察に当たっては、行政機関や企業、研究員の方などが公に公開しているデータを引用させていただきます。
各引用データは同一期間のものではございません。

 

以下、今回検証にあたって必要となるデータとなります。

 

・全国の高校生(全日制)の人数
・上記の内、現在髪を染めてはいけないという校則のある人数
・上記の内、美容室で髪を染める人数
・カラー単価
・年間利用回数

(一部、高校生のデータが確認できなかったため、大学生のデータを参考にしている箇所があります)

 

さて、では早速「全国のすべての高校でヘアカラーが認可された場合の美容室の年間売り上げ」を考察していきましょう!

ざっくり考察してみた

高校生の定義

まずは、ここでいう「高校生」という定義ですが、今回は「全日制」に絞って考察をしていきます。
全日制の他に通信制、定時制といったスタイルがあるかと思いますが、大阪府立の高等学校 154 校の頭髪指導に関するアンケート調査公表(平成29年)では、

調査高校において、定時制(桃谷ⅠⅡ部を含む)・通信制の 17 校は校則、指導方 針、内規等(*)に頭髪指導に関する記載はなく、すべての質問項目について該当がなかった。

とされており、今回の考察でも全日制をもとに算出していきたいと思います。

*「校則」と「指導方針・内規」について ・「校則」とは、児童生徒の健全な育成をめざし、各学校の責任と判断の下にそれぞれ定めら れる決まりであり、一般的には、生徒手帳や手引きに記載されているもの。 ・「指導方針・内規」とは、規則の運用について定めているもの。

高校生の人数

日本全国での高校生(全日制)の数ですが、
文部科学省の調査によると、平成30年度で約315万人とのことです。
(引用:高等学校教育の現状について(高等学校の生徒数)

 

現在髪を染めてはいけない高校生の人数

約315万人の高校生のなかで、髪に関する校則もしくは、指導方針・内規のある高校に通う人はどのくらい
いるのでしょうか?

大阪府立の高等学校 154 校の頭髪指導に関するアンケート調査公表(平成29年)のデータでは、
染色や脱色を禁止する規定について、校則で規定のある高校が121校、方針・内規で規定のある高校が115校という結果になっていることがわかっています。

染色や脱色について、127 校が校則や指導方針のいずれかに禁止の規定を設けている。

上記の調査から、約80%(127校÷154校×100=80,8…)の高校がヘアカラーを禁止されていることがわかります。

つまり、約315万人高校生のうち約80%の約252万人が現在髪を染めてはいけない人数と考えることができます。

 

美容室でヘアカラーをする高校生の数

約252万人の高校生がヘアカラーをしてもOKとなったとしても、全員が全員カラーをすることはないですよね。
また、カラーをする人の中でも美容室でしてもらう人もいれば、自宅などセルフカラーで済ますの人も多そうです。

 

そこで、美容室でヘアカラーをする高校生の数を算出する必要があります。
しかしながら、高校生が美容室でカラーをする割合が、データとして公開しているものが見つからなかったため、今回は「大学生」が美容室でカラーをする割合を参考にします。

 

ホットペッパービューティーを運営する,(株)リクルートライフスタイルの調査(2015年)によると、大学生が利用するサロンのメニューでヘアカラーの割合が以下となります。

上記の調査から、平均すると約16%((3.7+5.8+22.6+33.3) ÷ 4 = 16.35 )の大学生が美容室でカラーをすることがわかります。

 

大学生になるとアルバイトをする方も多くなり、高校生とは収入も異なるかとは思いますが、
今回はこちらのデータを高校生として参考にしたいと思います。

 

つまり、約252万人高校生のうち約16%の約40万人が美容室でカラーをしてもらう人数と考えられます。

 

対象の高校生の数がわかったところで、次にカラーの単価と年間施術数を考えていきます。

 

カラーの単価

高校生のカラーの単価ですが、フルカラーとリタッチで値段が変わることはもちろん、高校生には「学割」を提供している美容室もあれば、カットやトリートメントとセットでお願いすると安くなったり、また地域や場所によっても変動することもあり、正確なデータの取得が難しい状況でした。
こちらに関しては感覚的なものとなってしまいますが、高校生のカラーの単価を4000円(税込)と設定します。

 

年間利用回数

(株)リクルートライフスタイルの調査(2017年)によると、年間利用回数は女性15~19歳で平均3.04回。
男性15~19歳で平均5.50回との結果に。

上記の調査から、全体での年間利用回数は4回と設定します。

 

もしも、高校の校則で禁止されているヘアカラーがなくなった場合の美容室の年間売り上げは?

上記データをもとに、
「(美容室でヘアカラーをする高校生の数:40万人)×(カラー単価:4000円)×(年間利用回数:4回)= 年間売り上げ」をざっくりと計算してみると……

 

ずばり、約64億円!!という結果になりました。

 

まとめ

64億円と聞いて、なんとなく少ないといった印象も感じましたが、みなさんはいかがでしょうか?

冒頭にも申し上げましたが、今回の考察はヘアログの独断と偏見でざっくりとした数字を述べたものとなります。髪の校則に関して意義を問う主旨ではなく、データの信頼性を保証するものでもございません。
結果に対して賛否両論あるかと思いますが、ぜひコメントにてご意見頂戴できると幸いです!

 

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【引用文献】
・教育庁教育振興室高等学校課(平成29年11月29日)頭髪指導に関するアンケート調査公表について
・文部科学省(令和元年8月30日)高等学校教育の現状について
・株式会社リクルートライフスタイル(2015年9月30日)高校生・大学生の美容意識に関する調査
・株式会社リクルートライフスタイル(2017年6月21日)美容室・理容室の利用に関する実態調査


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